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JPN/日本


1. 国の概要

面積 377,915 (km2) 61位
人口 12,700 (万人) 10位
首都 東京
言語 日本語
名目GDP 4,938.64 (10億USD)/38,882.64 (USD/人) 3 位/22 位
通貨 円(JPY)

世界経済のネタ帳より(2017/08/21)

2. スポーツ組織の構造

キーパーソン

公式メディア

トピック

6月末の任期満了で退任する日本オリンピック委員会(JOC)の竹田恒和会長(71)の後任に、全日本柔道連盟会長の山下泰裕常務理事(61)が就任する見通しとなった。関係者への取材でわかった。新会長の任期は7月から2年間で、JOCは山下会長のもとで2020年東京五輪を迎えることになる。(略)JOCは6月27日の評議員会で新理事を選出。新会長は7月4日の理事会で、新理事による互選で正式に選ばれる。- 朝日新聞

国際オリンピック委員会(IOC)は26日、スイスのローザンヌで理事会第1日の審議を行い、2020年東京五輪招致疑惑でフランス司法当局の捜査対象となっている日本オリンピック委員会(JOC)の竹田恒和会長(71)の任期途中でのIOC委員辞任を承認した。同会長から辞表が出されていた。- 共同通信

国が策定する競技団体の運営指針「ガバナンスコード」で理事の在任期間の上限を原則「10年」に制限する案が出ていることを受け、全日本柔道連盟や全日本スキー連盟などの主要競技団体が「組織運営に支障をきたす可能性もある」として、慎重な検討を求める要望書を国に提出していたことが25日、複数の関係者の話で分かった。「10年上限案」を巡ってはスポーツ界から「混乱する」などと異論が相次ぎ、波紋が広がっている。  関係者によると、要望書は柔道とスキーのほか、陸上、水泳、バレーボール、卓球、ソフトボール、バドミントン、空手の九つの競技団体が連名で、22日にスポーツ庁に提出した。在任期間の上限は理事全員に対してではなく、会長などの役職者に限定して適用することを求め、2020年東京五輪を前に「ただちに対処することが困難」とも指摘している。- 共同通信

スポーツ庁の諮問機関、スポーツ審議会は20日、国が新たに策定する競技団体の運営指針「ガバナンスコード」の検討部会を開き、中央競技団体の理事の在任期間について上限を原則「10年」とする案が示された。しかし、日本スポーツ協会などから、2020年東京五輪・パラリンピックを目前とする中での厳しい規制の導入は各組織が「大混乱する」といった反対意見が出たため、結論は持ち越された。- 共同通信

スポーツ庁が策定する競技団体の運営指針「ガバナンスコード」で、役員任期の上限を「10年」と明記する方針であることが20日、関係者への取材で分かった。内容を検討するスポーツ審議会の部会が同日夕に開く会合で案が提示される。役員の多選が目立つスポーツ団体の運営に影響を与えそうだ。  女性理事、外部理事の割合についても目標値を明記する方針。5月ごろに部会としての最終案をまとめる予定。- 共同通信

スポーツ界では女子選手の活躍が目覚ましいが、競技団体の運営を担う役員の数はまだ少ない。8日の国際女性デーが呼び掛ける地位向上は道半ばで、関係者は指導的立場に就く女性の増加を目標に知恵を絞る。  スポーツ庁や日本オリンピック委員会(JOC)は2017年5月、東京五輪・パラリンピックが開催される20年までに競技団体の女性役員比率を30%に引き上げる方針をまとめた。だが、日本スポーツ協会の調査によると、昨年10月時点で加盟団体の女性役員の割合は11・2%にとどまる。- 共同通信

アジア・オリンピック評議会(OCA)は3日の総会で役員を改選し、日本オリンピック委員会(JOC)の竹田恒和会長(71)を副会長に再任した。アハマド会長(クウェート)も再選された。いずれも任期は4年。2020年東京五輪招致を巡ってフランス司法当局から贈賄容疑で正式捜査を開始された竹田氏は、例年出席していた総会を欠席。OCAの倫理委員会は竹田氏について不正行為は確認されなかったとして、OCAの役職を継続することは問題ないと結論づけたことが報告された。- 日刊スポーツ

国のスポーツ審議会は27日、スポーツ庁が新たに策定する競技団体の運営指針「ガバナンスコード」の検討部会で競技団体の意見聴取を行い、理事の任期や再任回数を制限する案について、日本陸上競技連盟が「数字として示すことには賛成できない」と反対の立場を示した。- 共同通信

スポーツ庁は25日、全米大学体育協会(NCAA)を参考にした新たな統括組織「大学スポーツ協会(UNIVAS)」の設立準備委員会を開き、現時点で196大学、31団体が申し込んだことが報告された。  3月1日の設立に向けて役員人事も決定し、初代会長に早稲田大の鎌田薫前総長が就任。顧問に日本サッカー協会元会長の川淵三郎氏、副会長に女子マラソンで五輪2大会連続メダルの有森裕子さんが名を連ねた。- 共同通信

日本オリンピック委員会(JOC)は「選任時70歳未満」としている役員の定年規定に一部除外を明文化する方針であることが18日、分かった。国際オリンピック委員会(IOC)委員を務める71歳の竹田恒和会長の続投を念頭にしたもの。3月の常務理事会、理事会を経て正式に決める。- 共同通信

IOCは選手の権利や責任を記す「選手憲章」の制定に向けた運営委員会のメンバーを発表し、OCA枠で陸上男子ハンマー投げ金メダリストの室伏広治氏が選ばれた。 - 共同通信

3. 関連法令

加筆が必要です

  • スポーツ基本法

トピック

4. 強化戦略・強化プラン

トピック

パラリンピックで日本のメダル獲得が期待される競技の国際公認大会「ジャパンパラ」が、強化と普及の両面で大きな成果を上げている。(略)最大の特徴は、各競技団体と大会を共催する日本障がい者スポーツ協会が潤沢なスポンサー収入を投入し、有力な海外勢を招待できることだ。今秋から始まる東京パラリンピックのテスト大会は、経費削減を重視する東京五輪・パラリンピック組織委員会に協力する形で、一部競技はジャパンパラとして開催する。日本障がい者スポーツ協会の高橋秀文常務理事は「世界の強豪国を呼んで、本当の意味で本番のテスト大会にしたい」と意気盛んだ。 - 共同通信

5. 強化予算

トピック

政府が21日に閣議決定した2019年度予算案で、スポーツ関連予算は18年度当初から10億円増の350億円となり、このうち強化費にあたる競技力向上事業が初めて100億円を超えた。開幕まで2年を切った東京五輪・パラリンピックに向け、スポーツ庁はメダル獲得の有望な競技により重点的に配分する方針だ。 強化費は18年度比4億円増の100億4700万円。このうち五輪競技に79億円、パラ競技に21億円を充てる。「東京大会に向けた仕上げの年で強化活動がピークを迎える」(スポーツ庁担当者)として、選手の海外派遣や競技団体へのコーチの増員などがいっそう充実するという。- 日本経済新聞

文部科学省が30日に発表した2019年度予算の概算要求で、スポーツ庁の予算は18年度当初予算から122億円増の462億円が盛り込まれた。-共同通信

6. トレーニング拠点

トピック

シナリオにない直談判だった。「総理、お願いがあります。これは日本スポーツ界の悲願です」。2004年アテネ五輪で史上最多タイの金メダル16個を獲得し、首相官邸に招かれた日本オリンピック委員会(JOC)の福田富昭選手強化本部長は頭を下げた。予想外の反応が来る。「よし、分かった。つくってやろう」。小泉純一郎首相が笑顔で応じた。  国立の強化拠点、味の素ナショナルトレーニングセンター(NTC)は当初計画を前倒し。約370億円をかけて建設され、北京五輪前の08年1月に正式オープンした。1964年東京五輪を契機に昭和の時代から国に要望してきたスポーツ界にとって、まさに悲願だった施設。- 共同通信

7. 情報・医・科学サポート

トピック

猛暑が懸念される東京五輪。対策の成否が鍵を握る屋外競技では、気象情報を蓄積して分析し、本番の戦術に生かそうとする取り組みが広がる。代表例がマラソン、競歩だ。日本陸連は気象予報会社のウェザーニューズと協力し、昨年からデータの収集を本格的に始めた。昨年8月には同社の担当者が、競技開始時間に合わせて本番のコースを車や自転車で回り、気温や湿度、風向きや風速などを観測。太陽の照りつけ方も分かるよう動画も撮影した。(略)競歩は昨年のジャカルタ・アジア大会で実際に気象情報を活用し、金メダル獲得につなげた。(略)トライアスロンでも競技団体とウェザーニューズが協力して気象情報を収集。(略)風の影響が大きいセーリングでも昨夏、会場となる神奈川県藤沢市の江の島周辺の海域で風向きや強さを調べた。同社スポーツ気象チームの浅田佳津雄リーダーは「一番は心の準備。イメージトレーニングをすることで全然違う。選手にプラスになると信じている」と話した。- 共同通信

2018 平昌関係

8. 研究開発(R&D)

トピック

2018 平昌関係

9. コーチ組織・資格制度

  • 中央競技団体(NF)が認定する指導者資格

トピック

日本スポーツ協会は6日、全国の中学校や高校の部活動で指摘される教員の負担の大きさを解決するため、学校側と専門知識を持った外部のスポーツ指導者をつなぐマッチングサイトを8日に開設すると発表した。- 共同通信

日本スポーツ協会は23日、スポーツ指導者の資質向上を図る取り組みの一つとして、「コーチデベロッパー(コーチ育成者)」の養成を始めると発表した。指導者の講習会で講師を務める人材を育てることが目的で、初の試みとなる。将来的に200人程度の確保を目指す。- 共同通信

10. 競技者発掘・育成システム

トピック

世界的デザイナーの佐藤オオキさんが手掛けた。大の字で区切った五つのスペースに、「心」「技」「体」「知」「徳」をそれぞれ表す、ろうそくの炎とチェス盤、ライオン、書物、ハトを配した。基本色はネイビーとライトブルー。- 共同通信

日本オリンピック委員会(JOC)が寄宿制で有望選手を育てるエリートアカデミーは、味の素ナショナルトレーニングセンターが発足した2008年に始まった。卓球の張本智和が日本のトップに成長するなど、東京五輪の有力候補を輩出している。- 共同通信

197大学が加盟して発足し、初代会長に就任した早稲田大の鎌田薫前総長がスポーツ庁の鈴木大地長官を訪れて設立を報告した。- 共同通信

スポーツ庁は26日、全米大学体育協会(NCAA)を参考にした新たな大学スポーツの統括組織「大学スポーツ協会(UNIVAS)」の設立準備委員会の会合を開き、来年3月1日に設立することを決めた。- 共同通信

バレーボール

11. キャリア支援

トピック

12. 総合競技大会開催実績

オリンピック・パラリンピック

トピック

その他の総合競技大会

  • 1958 第 3回 アジア競技大会 (東京
  • 1994 第12回 アジア競技大会 (広島
  • 1986 第 1回 アジア冬季競技大会 (札幌
  • 1990 第 2回 アジア冬季競技大会 (札幌
  • 2003 第 5回 アジア冬季競技大会 (青森
  • 2017 第 8回 アジア冬季競技大会 (札幌
  • 1967 第 5回 ユニバーシアード競技大会 (東京
  • 1985 第13回 ユニバーシアード競技大会 (神戸
  • 1995 第18回 ユニバーシアード競技大会 (福岡
  • 1991 第15回 ユニバーシアード冬季競技大会 (札幌

2030 招致関係

2026 招致関係

13. 直近大会の成績

夏季オリンピック

大会名 金ランク
2016 リオ・オリンピック 6位 12 8 21 41

夏季パラリンピック

大会名 金ランク
2016 リオ・パラリンピック 64位 0 10 14 24

冬季オリンピック

大会名 金ランク
2018 平昌・オリンピック 11位 4 5 4 13
2014 ソチ・オリンピック 17位 1 4 3 8

冬季パラリンピック

大会名 金ランク
2014 ソチ・パラリンピック 7位 3 1 2 6

14. 主要競技/種別

夏季オリンピック

2016 リオ・オリンピック・メダル獲得競技/種別

競技/種別
レスリング 4 3 0 7
柔道 3 1 8 12
水泳/競泳 2 2 3 7
体操/体操競技 2 0 1 3
バドミントン 1 0 1 2
卓球 0 1 2 3
陸上競技 0 1 1 2
水泳/シンクロ 0 0 2 2
ウエイトリフティング 0 0 1 1
カヌー 0 0 1 1
テニス 0 0 1 1

夏季パラリンピック

2016 リオ・パラリンピック・メダル獲得競技/種別

競技/種別
陸上競技 0 4 3 7
水泳 0 2 5 7
自転車/ロード 0 2 0 2
柔道 0 1 3 4
ボッチャ 0 1 0 1
車いすテニス 0 0 2 2
ウィルチェアーラグビー 0 0 1 1

冬季オリンピック

2018 平昌・オリンピック・メダル獲得競技/種別

競技/種別
スケート/スピード 3 2 1 6
スケート/フィギュア 1 1 0 2
スキー/ノルディック複合 0 1 0 1
スキー/スノーボード 0 1 0 1
カーリング 0 0 1 1
スキー/フリースタイル 0 0 1 1
スキー/スキージャンプ 0 0 1 1

2014 ソチ・オリンピック・メダル獲得競技/種別

競技/種別
スケート/フィギュア 1 0 0 1
スキー/スノーボード 0 2 1 3
スキー/スキージャンプ 0 1 1 2
スキー/ノルディック複合 0 1 0 1
スキー/フリースタイル 0 0 1 1

冬季パラリンピック

2014 ソチ・パラリンピック・メダル獲得競技/種別

競技/種別
スキー/アルペン 3 1 1 5
スキー/バイアスロン 0 0 1 1

その他

15. ドーピング違反・防止

トピック

日本スポーツ協会は8日、東京都内で理事会を開き、(略)国内のドーピング検査体制を国際基準に合わせて強化するための新組織「日本スポーツフェアネス推進機構」に日本スポ協が加盟することも決めた。- 共同通信

ドーピング対策に関する国内初の法律であるドーピング防止法が1日、施行された。2020年東京五輪などを控え、摘発強化のために入国管理局や税関といった関係行政機関の協力を得られるようになり、「水際」の情報を取り締まりに生かす。- 共同通信

16. インテグリティ

相次ぐスポーツ界の不祥事を受け、国のスポーツ審議会は13日、スポーツ庁が新たに策定する競技団体の運営指針「ガバナンスコード」の検討部会を開き、理事の任期や再任回数を制限する案を協議した。外部理事の割合を定める案も検討する。役員の多選や外部人材の少なさは組織の新陳代謝を阻んでいるとの見方もあり、こうした規定の導入の是非は今後の議論の焦点となりそうだ。スポーツ庁によると、諸外国の類似の指針では理事の任期について、英国が「9年を超えないことを目標」とするほか、オーストラリアは「役員の最大任期を10年以内」としている。- 共同通信

 スポーツ庁は20日、スポーツ界で多発している不祥事について防止策をまとめ、鈴木大地長官に提出した。来春までに競技団体が順守すべき規範となる「ガバナンス・コード」を同庁が制定する方針で、国の競技団体への関与が強まることになる。コードの制定は超党派のスポーツ議員連盟からの提言などを受けたもの。コードが守られているかは統括団体の日本オリンピック委員会(JOC)、日本スポーツ協会、日本障がい者スポーツ協会が4年ごとに審査する。各団体は2019年度中の審査基準の策定や試行的な実施、20年度からの本格的な実施を目指す。年内には統括団体とスポーツ庁、日本スポーツ振興センターの長で構成する「円卓会議」を立ち上げる。同会議は統括団体の審査結果をチェックするほか、不祥事があった場合は必要に応じて競技団体に改善を求める機能を持つ予定。- 時事通信

スポーツ庁は20日、スポーツ界で相次ぐ不祥事の対策を協議する庁内プロジェクトチーム(PT)の会合を開き、態勢強化のための「アクションプラン」を取りまとめた。(略)プランではスポーツ庁が来春をめどに競技団体の運営指針「ガバナンスコード」を新たに策定。これに基づいて日本スポーツ協会、日本オリンピック委員会(JOC)、日本障がい者スポーツ協会が定期的に団体を審査する。- 共同通信

柴山昌彦文部科学相は18日、スポーツ界で多発する不祥事の防止策として、スポーツ庁と統括団体が連携するための「スポーツ政策推進に関する円卓会議」を年内に設置する方針を示した。スポーツ庁には競技団体が順守すべき規範「ガバナンスコード」の来春制定も求めた。超党派のスポーツ議員連盟が、5日に文科省とスポーツ庁にコード制定などを含めた提言を申し入れていた。- 時事通信

提言は、スポーツ庁が競技団体の健全運営の指針「ガバナンスコード」を新たに策定し、これに基づいて日本スポーツ協会、日本オリンピック委員会(JOC)が4年ごとに審査する仕組みを要望。スポーツ庁など5者で構成する円卓会議がその審査結果を確認し、場合によって改善要求などを行う。- 共同通信

不祥事が相次ぐスポーツ団体の運営に国の関与を強めるべきだとの議論が起こっている問題を受け、日本オリンピック委員会(JOC)、日本スポーツ協会、日本障がい者スポーツ協会の3団体は25日、超党派のスポーツ議員連盟が開いた有識者会議の聞き取りで、国の監督強化は望ましくないとの姿勢を示した。- 共同通信

日本オリンピック委員会(JOC)は18日の理事会で、スポーツ界で不祥事が相次いでいる事態を受け、JOCに加盟する競技団体の監督強化を強めるため「加盟団体規定」を厳格に運用する方針を明らかにした。- 日刊スポーツ

スポーツ庁は12日、スポーツ団体の不祥事が相次ぐ中、今後の対応策を検討する「スポーツ・インテグリティ(高潔性)の確保に関するプロジェクトチーム(PT)」の第1回会合を開催した。- 日刊スポーツ

スポーツ庁は来年度予算の概算要求でコンプライアンス(法令順守)強化事業の5千万円のうち、3600万円をこの事業に充てる。  新たな仕組みは、日本スポーツ協会、日本スポーツ振興センター(JSC)や日本パラリンピック委員会などで構成される予定。- 共同通信

鈴木長官は「我々は一定のところまでの指導、助言しかできない。そのあり方を考えていこうということ」と、自浄作用に期待する立場から転換して「介入」も視野に入れた。- 日刊スポーツ

日本オリンピック委員会(JOC)は20日、ジャカルタ・アジア大会に出場しているバスケットボール男子代表の選手4人が、日本選手団の公式ウエアを着用して、夜の歓楽街を訪れ、女性を買春した可能性があることを明らかにした。JOCは19日付で4人の選手団員としての認定の取り消し処分を科し、20日早朝に帰国させた。- 毎日新聞

日本体操協会は15日、指導中の女子選手に対する暴力行為があったとして、速見佑斗・元コーチ(34)に同日からの無期限登録抹消処分を科したと発表した。味の素ナショナルトレーニングセンター(東京都北区)での活動も禁止となる。同協会によると、速見元コーチは、2016年リオデジャネイロ五輪代表で今秋の世界選手権代表候補にも選ばれている女子選手(18)に対し、顔をたたくなどの行為があった。時期は明らかにされていない。目撃した他の指導者から報告があり、同協会が聞き取り調査を行ったところ、速見元コーチが事実を認めた。- 讀賣新聞

17. 関連記事

オリンピック関係

パラリンピック関係

2026 関係

スケート/スピードスケート

2022 北京関係

ボブスレー・スケルトン/スケルトン

カーリング

アイスホッケー

スケート/フィギュアスケート

スケート/ショートトラック

スケート/スピードスケート

スキー

スキー/フリースタイル

スキー/ジャンプ

スキー/スノーボード

2020 東京関係

スポーツ庁は27日、東京五輪(オリンピック)・パラリンピックに向けて強化費の増額などを行う「重点支援競技」を発表した。競技成績と各競技団体が策定する強化戦略プランを評価し、日本スポーツ振興センター(JSC)日本オリンピック委員会(JOC)日本パラリンピック委員会(JPC)が選定したもので、五輪はお家芸の柔道、体操などのSランク5競技とAランク10競技、パラ8競技と合わせ「メダル獲得の可能性の高い23競技」を重点的に支援する。強化費になる競技力向上事業助成金は五輪Sランクで30%、同Aランク20%、パラ競技は20~30%が基本となる金額に加算される。- 日刊スポーツ

2020年東京五輪に参加する日本代表の選手数が史上最大規模の500人台半ばから後半に上る見通しであることが10日、関係者への取材で分かった。バスケットボールの開催国枠や各競技の予選など不確定要素は残るが、野球・ソフトボールや空手など追加種目が導入されたことに加え、多くの団体競技で開催国枠が与えられたことが背景にある。これまで最多の355人だった1964年東京五輪の1・5倍超になるとみられる。- 共同通信

東京オリンピック・パラリンピックに向けて、各国の事前合宿などを行う「ホストタウン」に登録する自治体は全国で300を超えています。このうち民間のシンクタンクの調査に回答したおよそ半数の自治体が、合宿で使用するスポーツ施設の収支などの計画を立てていないという調査結果がまとまりました。- NHK

2020年東京五輪に関する国内競技団体のアンケートで、金メダル数は目標数と正式設定前の「目安」を合わせると、35団体のうち陸上、水泳、柔道などを除く28団体だけで35個に上った。高い目標設定の背景には、自国開催の「地の利」を追い風に順調な強化態勢の整備が浮かび上がる。自国開催で関心が高まったとみられ、21団体がスポンサーが増えたと回答。 - 共同通信

2020年東京五輪に向けた国内競技団体のメダル目標の合計が、金メダルは少なくとも35個、メダル総数は84個に上ることが23日、共同通信のアンケートで分かった。 - 共同通信

水泳

水泳/競泳

水泳/水球

陸上競技

バドミントン

バスケットボール

ボクシング

カヌー

フェンシング

サッカー

ゴルフ

体操/体操競技

体操/トランポリン

ハンドボール

ホッケー

柔道

空手

ラグビー

射撃

射撃/ライフル射撃

スケートボード

スポーツクライミング

サーフィン

卓球

テニス

トライアスロン

ウエイトリフティング

レスリング

ブラインドサッカー

パラ陸上競技

パラ水泳

パラトライアスロン

2018 アジア大会関係

日本勢が獲得したメダルは金75、銀56、銅74の計205個で、金メダル数と総数でともに中国に次ぐ2位。金は前回仁川大会の47個を大きく上回り、2年後の東京五輪に向けて各競技の強化が進んでいることを表す結果となった。-時事通信

2020年東京五輪の前哨戦ということで万全の態勢を準備して臨む。だが、メダル目標の設定はしていない。本番は20年。勝った負けたよりもそれに向けての内容を大事にしていきたい - 山下団長

日本オリンピック委員会(JOC)は9日、今夏のジャカルタ・アジア大会に出場する日本代表選手団を承認し、一部競技を除いて発表した。(略)選手派遣は760人を超える見通し。 - 共同通信

2018 平昌関係

バイアスロン

ボブスレー・スケルトン

カーリング

スケート/フィギュアスケート

スケート/スピードスケート

スケート/ショートトラック

スキー

スキー/フリースタイル

スキー/ジャンプ

スキー/スノーボード

パラバイアスロン

パラクロスカントリースキー

パラアイスホッケー

パラスノーボード

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