若者が中心の市場は魅力的だが「どう考えてもスポーツではない」と断言するＩＯＣ委員もいて、抵抗感は根強い。ロゲ前会長が「パソコンやテレビの前から若者を連れ出す」と訴え、２０１０年にユース五輪を創設した流れにも逆行する。背景にあるのは協賛金を払う最高位スポンサーの意向。ＩＯＣ関係者は米半導体大手インテルや中国の電子商取引（ＥＣ）大手アリババグループが積極的だと認めた。（略）ゲーム業界関係者からは「五輪に入る必要はない。“ｅスポーツ五輪”を開催すれば五輪のブランドも高まる」と連携でとどまる考えも出た。 - 共同通信

バッハ会長は、五輪での将来的なｅスポーツ実施に柔軟な姿勢を示しているが、一方で課題も挙げた。「ドーピングや違法賭博、技術を悪用した（結果の）操作など、大会での高潔さをどう担保するのかを解決しなくてはならない」と述べ、一部のゲームが持つ暴力性の許容範囲なども論点になるとした。 - 時事通信

ＩＯＣのマコネル競技部長は、コンピューターゲームの腕前を競う「ｅスポーツ」はＩＯＣ承認団体という条件を満たしていないため、パリ五輪での採用は厳しいとの見方を示した。 - 共同通信